給湯省エネ事業とは?概要や条件を知って給湯器をお得に設置!

投稿日:2023年05月17日

住宅設備の省エネ性能が高いと、環境に良いだけでなく、電気代やガス代などの光熱費の節約にも繋がります。

そのためできることならどんどん住宅設備をアップグレードしたいところですが、すべての設備を導入するにはその都度お金が必要なためどうしても買うのをためらってしまいますよね。

そこで今回は、住宅設備の中でひそかにエネルギー消費量の高い給湯器について、お得な補助金情報をご紹介します。

 

□最近よく聞く「エネファーム」「エコキュート」とは?

 

そもそも、最近よく耳にするエネファームやエコキュートとはなんなのでしょうか。

これらは給湯器の種類です。

給湯器を機能性の良いものに変えたいとお考えなら、まずはこれらの違いを知っておきましょう。

 

*エネファーム

 

エネファームは、天然ガスの中の水素と空気中の酸素を反応させることで電気を作って、そのタイミングで発生する排熱によってお湯を作る給湯器です。

正式名称は「家庭用燃料電池コージェネレーションシステム」で、都市ガスを使います。

空気中の酸素が尽きることはないので、都市ガスの供給さえあればいつでも電気を作り出せる優れものです。

エネファームを使うメリットは主に3つ。

電気代を半減させられること、非常用水になること、非常に静かなことです。

・電気代が半減する

エネファームのエネルギー源は電気より安価な都市ガスです。

そのため電気代が非常に安くなります。

・非常用水になる

エネファームのお湯は煮沸すれば飲み水になるため、非常時に水の供給を得られます。

給湯器が災害時の備えになるのは画期的なアイデアであり、ご家庭にも嬉しいポイントでしょう。

・うるさくない

エネファームはエコキュートよりも静かで、騒音を気にする必要もありません。

一方で本体が170万円ほどと非常に高額であるため、購入をためらってしまう方もいらっしゃるようです。

電気を発電できること、災害時にも安心な設備であることを考えると購入の価値があるかもしれませんが、やはりすぐに出せる金額ではないのも頷けます。

 

*エコキュート

 

対してエコキュートは、電気を使ってお湯を沸かす給湯器です。

ヒートポンプという特殊なシステムが大気中の熱を取り込んで高温にすることで、水に熱を伝えます。

その都度、お湯を作るのではなく事前にある程度お湯を作って貯める給湯器なので、お湯を貯めるタンクの設置も必要です。

エコキュートのメリットを見ていきましょう。

・夜間の電気を使うので節電できる

夜間は電気代が安くなるので、その時間の電気を使ってお湯を作りだします。

そのため想像以上に電気代を抑えられるのが特徴です。

・環境に優しい

ガスのように燃焼してお湯を沸かすわけではないので、二酸化炭素が出ず環境に優しいのもエコキュートの嬉しいメリットです。

・災害時にタンクの水を使える

常にタンクに水が溜まっているので、災害時にはその水を使えます。

ただし煮沸しても飲み水としては使えないので、決して口にしないでください。

デメリットとしては、お湯を沸かす際に出る低周波が騒音問題になることがあること、また修理費が高額になりがちであることが挙げられます。

どちらが良いかは人によるので、自分が優先したい条件を考えながら選んでください。

 

□給湯省エネ事業の概要

 

先ほどエネファームについて解説した際に少し触れましたが、給湯器は非常に高額な買い物です。

まだ使えるのに、あえて省エネなものに買い直そうとはなかなか思いませんよね。

そこでご紹介したいのが、経済産業省が実施している「給湯省エネ事業」です。

この事業は、家庭のエネルギー消費においてかなりの割合を占めているとされる給湯分野で、エコキュートやエネファームのような高効率給湯器の導入支援を実施して、「2030年におけるエネルギー需給の見通し」達成に少しでも近づくことが目的とされています。

対象の給湯器を購入・設置すると国から補助金を受け取れる仕組みで、この事業によって省エネな給湯器を積極的に導入してもらうことが狙いです。

1台につき最大15万円の支援を受けられ、経済的にもかなり魅力的な事業となっています。

 

□給湯省エネ事業を受ける際の注意点

 

そんな給湯省エネ事業ですが、申請する前に知っておいていただきたい注意点が3つあります。

 

*特定の給湯器が補助対象

 

国が指定している省エネ性能の高い給湯器を導入しないと、補助金は下りません。

指定の給湯器は大きく3種類に分けられ、エコキュート、ハイブリッド給湯器、エネファームが対象となっています。

 

*一定期間使用しなければならない

 

給湯省エネ事業で補助金を受けて給湯器を導入した場合、給湯器の法定耐用年数である6年は使用することが定められています。

とは言え大切に使えば、6年なら故障することはあまりありません。

 

*予算が尽きるまでの早い者勝ち

 

申請の受付は遅くとも2023年12月31日までとされていますが、その前に予算が尽きた場合はその瞬間に受付を締め切られます。

給湯省エネ事業のホームページに、今どのくらい補助金が残っているのかがパーセンテージで示されているので、気になる方は確認してみてください。

利用を考えている方は、なるべく早めの申請を意識しておきましょう。

 

□まとめ

 

給湯器はエネルギー消費の見直しの中で見落とされがちな箇所ですが、毎日お風呂に入っている分、確実に大きなエネルギーを消費しています。

電気代やガス代を節約したいとお考えの方は、一度給湯器も見直してみてはいかがでしょうか。

給湯器の交換にかかる費用を補助してくれる給湯省エネ事業は、予算が終わり次第申請できなくなります。

補助金を利用する場合は早めに申請しておきましょう。

ご閲覧ありがとうございます。
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