注文住宅を検討する際、多くの方が最初に考えるのは「総費用はどれくらいか?」という疑問なのではないでしょうか。
この記事では、注文住宅の総費用と費用の内訳、その費用をどうやって計画すればよいかについて紹介します。
注文住宅に興味があるけれど、費用についての情報が不足している人にぜひ見てほしい内容です。
□注文住宅の総費用はどれくらい?
2021年の調査によると、注文住宅の総費用の全国平均は約3,572万円です。
ただし、この金額は土地代を含まない予定建設費です。
地域別に見ると、首都圏が全国で最も高く、3,899万円に達します。
近畿圏は3,778万円、東海圏が3,650万円と続きます。
土地代を含む場合、全国平均は約4,455万円となります。
全国の中でも首都圏では土地代が高く、平均額が5,133万円にも上ります。
土地代を除いた場合の相場は約3,300万~3,900万円、土地代を含む場合は約3,900万~5,200万円と考えておくとよいでしょう。
□注文住宅でかかる費用の内訳
土地を所有していない場合、注文住宅を建てるためには土地の購入が必要です。
土地の購入には、土地の購入費のほかにも必要に応じて地盤調査費用や改良費用などがかかることがあります。
そのため、予算を立てる際にはこれらのコストも考慮してください。
ただし、既に土地を所有している場合はこの限りではありません。
建物の建築費用は、本体工事費、別途工事費、諸費用の3つの項目で構成されています。
本体工事費は建物の建設にかかる費用で、建築費全体の70~80%を占めます。
別途工事費は外構や地盤改良、古家の解体などの費用であり、建築費の15~20%ほど掛かります。
諸費用は建築確認申請費や登記費用、地鎮祭のための費用などの総称であり、5~10%を占めます。
これらの費用を考慮して建築計画を立てる必要があるでしょう。
各項目についてしっかりと調査し、総合的な視点で予算を考えることが、後悔のない家づくりに繋がります。
□注文住宅の費用計画のポイント
*自己資金の決定
マイホームのために使える資金を検討する際には、まず自己資金(頭金)を考慮する必要があります。
一般的には、住宅資金全体の20%以上の自己資金が望ましいとされています。
自己資金が不足している場合、一部の金融機関では諸費用を含めて住宅ローンの借り入れも可能ですが、早い段階で返済が必要な場合もあるため、100万円以上の自己資金を用意することが望ましいです。
ただし、頭金を多くすることで住宅ローンの返済が楽になる反面、ほかの出費で困る可能性もあるため、無理のない自己資金の割り出しをすることが重要です。
住宅購入以外の費用として、子供の教育費や車の買い替え・維持費、旅行やイベント費用、両親や自分たちの老後の費用が挙げられます。
これらの将来的な出費を考慮した貯蓄計画を立てることが重要です。
また、自己資金が不足している場合は両親からの援助を受ける方も多いですが、贈与税の特例を受けるためには要件があるため注意が必要です。
*住宅ローンで借入金額を決定する
住宅ローンの借入額を検討する際には、「返済可能な額」を考慮する必要があります。
現在の家賃や管理費、駐車場代などを基準にして、無理のない月々の返済額を見極めることが重要です。
例えば、「同程度の金額で返済できる」「少し増えても問題ない」といった具体的な考え方が役立ちます。
また、金融機関が貸してくれる金額からも判断できます。
一般的には、貸し出す金額を決定する際に年収倍率を基準に考慮します。
具体的には、借りる人の勤務先や雇用形態、勤続年数、年齢、返済負担率、資産状況などが返済能力の判断に使われますよ。
*住宅ローンの返済期間・種類・名義を選ぶ
住宅ローンは多種多様な商品があるため、自分の将来の計画を考えながら返済期間や金利のタイプなどを決めることが重要です。
自分に合った住宅ローンの選択をすれば、返済が負担になりにくくなります。
住宅ローンを決める際には、返済期間と金利タイプ、誰の名義で決めるかを最低限決めましょう。
住宅ローンの返済期間は最長で35年までありますが、完済時の年齢が80歳までという制限があります。
また、返済期間を長くすると月々の返済額は減りますが、返済総額は増えてしまうというデメリットもあるのです。
ローンの金利には、固定金利、全期間固定金利、変動金利の3つの種類があります。
固定金利は一定期間の金利が変わらず、その後は変動金利にするか再度固定金利にするかを選択できます。
全期間固定金利は住宅ローンによく使用され、契約時に決定した金利が全期間変わらないため、返済額が一定で将来の生活設計を立てやすくなります。
変動金利は半年ごとに金利を見直すため、現在は低いですが将来的に市場金利が上昇すれば返済額が増えるリスクがあります。
夫婦が共働きで借入額を増やしたい場合には、ペアローンという選択肢があり、夫婦それぞれが住宅ローンを組んで返済していく選択肢です。
この場合、どちらのローンでも住宅ローン控除が適用されるメリットがあります。
ほかにも、共同名義で一つのローンを返済する方法や、連帯保証人になる方法があります。
返済計画を立てる際には、パートナーが出産や育児で休職・退職する可能性などを考慮してくださいね。
以上ご紹介した点を踏まえて住宅ローンの計画を立てていきましょう。
□まとめ
注文住宅の総費用は、土地代を含めて約3,900万~5,200万円が一般的です。
土地代と建築費をしっかりと計画し、自己資金や住宅ローンについても考慮することが重要です。
この記事を参考にして、理想の家づくりを実現させるきっかけになれば幸いです。